筋電図バイオフィードバックリハビリテーション

筋電図とは、筋肉に電極を装着し、筋肉の収縮を測定する検査のことです。

筋電図は、主に神経内科で使用される検査ですが、まれに整形外科でも筋肉の検査のために使用されます。

多くの施設では、筋電図は検査のためにのみ使用されます。

筋電図には、針筋電図と表面筋電図という２つの方法があります。

針筋電図は、文字どおり電極が針となっていて、筋肉内に刺し、筋肉の電気信号を直接測定します。

１つ１つの筋肉を正確に測定できるという利点がありますが、針を刺すという欠点があります。

表面筋電図は、皮膚の表面に電極を貼り、皮膚を通じて筋肉の電気信号を測定する方法です。

筋肉の測定という意味では針筋電図より劣りますが、針を刺す必要がないため侵襲がないという利点があります。

エメラルド筋電図バイオフィードバックリハビリテーションとは、エメラルド整形外科疼痛クリニックが独自に開発し施行している表面筋電図を使用したリハビリテーションのことです。

なお、通常行われている検査目的の筋電図と異なり、バイオフィードバック技術を応用しているため、リアルタイムに筋肉の状態をモニターで視覚化することができます。

全国でも筋電図を使用してリハビリテーションを行っている医療施設は極めて稀で、札幌はもとより北海道の実臨床現場でも初めての試みと思われます。

① 表面筋電図を使用

エメラルド筋電図バイオフィードバックリハビリテーションでは、通常のリハビリテーションと異なり、筋電図を使用してリハビリテーションを行います。

全国でも筋電図を使用してリハビリテーションを行う医療施設は極めて稀と考えられます。

また、筋電図のなかでも、針を刺す必要のない侵襲のない表面筋電図を行っています。

② 筋肉の不随意収縮を視覚化できる

エメラルド筋電図バイオフィードバックリハビリテーションでは、通常は気づくことが難しい筋肉の不随意筋収縮（dysponesis）などをモニターで実際に見ることが可能になり、不随意収縮の存在・程度を認識することが可能となります。

認識することができれば、改善できる可能性が大きく広がることになります。

これは特に、なかなか治らない肩こり・腰痛に有効です。

③ 筋肉の萎縮を視覚化し、客観的には判定できる

エメラルド筋電図バイオフィードバックリハビリテーションでは、手術後など、筋肉の萎縮が起きている場合に、萎縮の有無・程度を視覚化し、主観ではなく客観的に判定することができます。

理学療法士は筋電図がなくても徒手検査などである程度は客観的に認識することが可能ですが、患者自身は自身の筋力を客観的に理解することは極めて困難なため、リハビリテーション自体や術後の回復程度の理解するうえで、非常に有用です。

④バイオフィードバック技術を使用できる

エメラルド筋電図バイオフィードバックリハビリテーションでは、複数の筋電図センサーを使用することで、同時・リアルタイムに複数の筋肉の状態を視覚化することができます。

具体的には、作動筋・拮抗筋や、ケガをした四肢・ケガをしていない四肢の筋肉の状態を一度に視覚化できます。

また、エメラルド筋電図バイオフィードバックリハビリテーションは、バイオフィードバック技術を応用しているため、各種のプログラムを使用することが可能です。

具体的には、筋肉のバランス化や安静化などのリハビリテーションが可能です。

安静座位の腰の筋肉の筋電図（上から順に、左多裂筋・右多裂筋・左腹横筋・右腹横筋）

左多裂筋・右多裂筋・左腹横筋で安静時にも関わらず、筋収縮があり、不随意筋収縮 (dysponesis)の状態にあります

不顕性筋収縮 (dysponesis)とは、通常は気づくことが難しい筋肉の不随意な収縮のことをいいます。

なかなか治らない肩こり・腰痛の原因の１つに、この不顕性筋収縮 (dysponesis)がありますが、残念ながら日本の医療では全く認識されていません。

エメラルド筋電図バイオフィードバックリハビリテーションでは、不顕性筋収縮 (dysponesis)などをモニターで実際に見ることが可能ですので、不随意筋収縮（dysponesis）の存在・程度を認識することが可能となります。

認識することができれば、改善できる可能性が大きく広がることになります。

安静座位の腰の筋肉の筋電図（上から順に、左多裂筋・右多裂筋・左腹横筋・右腹横筋）

４つ全ての筋肉で不随意筋収縮 (dysponesis)が消失しています

• なかなか治らない肩こり・頚部痛
• なかなか治らない腰痛
• 膝関節の手術後
• 股関節の手術後
• 腰椎の手術後
• 頚椎の手術後
• 肩関節の術後　など

エメラルド筋電図バイオフィードバックリハビリテーションは、疾患を持っている患者様を対象としているため、健康保険で治療が可能です。

ただし、自賠責保険や労災保険は状況次第です。